米国株の水道関連企業9銘柄まとめ買い

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連続増配株の水道関連企業

人類にとって

水は切っても切り離せないので

水関連企業の米国株を9銘柄購入。

（単純でしょ！w）

まぁ掘り下げればキリがないので

分かり易く単純に書いてるだけですが（笑）

今回購入した水道関連企業は、

連続増配20年以上の企業すべて購入しました。

※2019年2月現在：下げる場面では継続して買い増し中。

※番外編のAmerican Water Works Company, Inc.は、創業1886年の北米最大の民間水道会社であるが、一度買収されていた経緯があり、2008年にアメリカンウォーターワークス（NYSE:AWK）としてIPOした。そのため株価チャートは2008年以来のものしかないが歴史は長い。

１.アメリカン・ステイツ・ウォーター (AWR)

アメリカン・ステイツ・ウォーターは米国の持株会社。子会社の通じて事業は、水道、電気、契約サービスに分かれる。水道事業は水の購入、浄水、配水をカリフォルニア州で展開、25万7,102世帯に水道サービスを2万3,615世帯に電力を供給。また陸軍訓練センターや空軍基地の上水道・下水道システムの運営、保守、改良・交換サービスを行う。

2.カリフォルニア・ウォーター・サービス (CWT)

カリフォルニア・ウォーター・サービス・グループは、米国の持株会社。子会社を通じ、一般家庭、産業、公共、農業、防火用水の浄水、購入、貯水、消毒、水質検査、配水、給水を行う。また、地方自治体や民間企業に水道システムの運営・管理、請求書発送、検針サービスなどの未規制サービスを提供する。

3.SJW (SJW)

SJWは米国の公益事業持株会社。子会社を通し、カリフォルニア州サンノゼ地域、同州西部コマル郡と南のブランコ郡に水道サービスを提供。また、テキサス州の水供給開発プロジェクトにも従事。その他、カリフォルニア州とテネシー州で未開発の土地を所有し、カリフォルニア州、テキサス州、アリゾナ州、テネシー州で商業ビルを所有。

4.コネチカット・ウォーター・サービス (CTWS)

コネチカット・ウォーター・サービスは規制水道事業を行う持株会社。コネチカットとメイン州の77市町で一般家庭、商業・工業施設、公共機関、防火用に水道水を供給。また、土地の販売、贈与を行う不動産取引のほか、上下水施設の運営請負、災害時応急給水サービスのほか、一般家庭向け水道管水漏れ・破裂修理を行う。

5.ミドルセックス・ウォーター (MSEX)

ミドルセックス・ウォーターは、家庭用、商業用、工業用、防火用に浄水、給水、配水を行う米国の水道会社。子会社を通じてニュージャージー州とデラウェア州で下水サービスを提供するほか、ニュージャージー州では公共上水道事業も展開する。事業は、規制電力事業と未規制電力事業で構成される。

6.アクア・アメリカ (WTR)

アクア・アメリカは米国の公益事業持株会社。ペンシルベニア、オハイオ、テキサス、イリノイ、ノースカロライナ、ニュージャージー、インディアナ、バージニアの各州において上下水道サービスを提供。また、地方自治体やその他公益事業者からの上下水道施設の運営・保守請負に加え、汚泥処理、汚水処理槽内の汚物・油脂処理、逆流防止などのサービスを展開。

7.ヨーク・ウォーター (YORW)

ヨーク・ウォーターは米国の飲料メーカー。飲料水の貯水、浄化、販売に従事。ペンシルベニア州ヨーク郡の39地区、および同州アダムス郡の8地区に飲料水を提供する。貯水池レッドマン湖とウィリアムズ湖、およびサスケハナ川からレッドマン湖への水供給パイプラインを所有する。

8.アルテシアン・リソーシズ (ARTNA)

アルテシアン・リソーシズは、米国の持株会社。子会社を通じ、デラウェア州、メリーランド州、バージニア州にまたがるデルマーバ半島で、上水供給と下水処理事業を行う。また、デラウェア州、メリーランド州、ペンシルバニア州で水道を供給する。本社は、デラウェア州ニューアーク。

ー.アメリカン・ウォーター・ワークス (AWK)

アメリカン・ウォーター・ワークスは米国の水関連事業持株会社。子会社を通じ、米国47州とカナダの一部に水関連サービスを提供する。事業は2部門から構成され、飲料水の供給と排水システム、および排水施設の運用と保守サービスを提供する。同社は1886年設立、本社所在地はニュージャージー州ヴォールヒーズ。

現在の購入状況

水道関連企業の投資方針は長期で、ポートフォリオ全体の値動きをまったりとさせるのが目的であり資産保全です。今後も積極的に買い増していきたいと思います。

水関連ETFもありますが

水関連企業を集めたETFも存在しますが、内容を確認すると信託報酬が高く、また世界の国々へ分散投資されており、わざわざ人口減少する国などへ投資を行ってるETFで運用するよりは、人口増加してる米国の水関連企業へ投資するという判断をしました。